MS72007IP（Sin Cos演算IPモジュール Verilog-HDL）

MS72007IP.zip

MS72007IPは、演算方式としてCordic法を用いた固定小数点のSin Cos 演算IPモジュールです。 ハードウェア記述言語Verilog-HDLを用いたIPモジュールとなっています。
正数16bitの0～π/2の範囲の角度データ（RIN:Radian）を入力して正数16bitのSin(RIN)と正数16bitのCos(RIN) を出力します。

本IPに正数16bitの角度データとクロック、リセット信号を入力すると入力データに相当したSIN出力とCOS出力が得られます。

● データ入力は正数16bitの角度データ（RIN:Radian）入力で、bit15が1の桁、bit15とbit14の間に小数点があり、bit14からbit0は小数点以下の値となります。
● Sinは正数16bitで0から1の間の値となり、bit15が1の桁、bit15とbit14の間に小数点があり、bit14からbit0は小数点以下の値となります。
● Cosは正数16bitで0から1の間の値となり、bit15が1の桁、bit15とbit14の間に小数点があり、bit14からbit0は主数点以下の値となります。
● 本IPは最新のFPGAで合成した場合に100MHz以上のクロック速度が得られます。

内部は
Verilogソースファイルと
回路の使用法の説明文書のpdf形式ファイルと
入力信号と出力信号の対応を記したtxt形式ファイル
の3ファイルで構成されています。

データのダウンロードはデータ化け等を防ぐため、PCからを推奨します。

また、データをダウンロードした方は以下の使用許諾契約に合意したものとします。

　　　　ＩＰモジュールの使用許諾契約

　本サイトでIPモジュールを購入した者（以下甲という）はメガシス株式会社（以下乙という）の開発したIPモジュールの乙から甲への販売に関して以下に記す内容に合意したものとする。

第１条 目的
本使用許諾契約の目的は乙が甲にIPモジュールを販売する際に甲及び乙が履行すべき事項について定めるものである。
第２条 対象
本使用許諾契約は乙が甲に販売する当該IPモジュールを対象とする。
第３条 使用権
甲は乙から販売されたIPモジュールについて以下の使用権を有する。
１） 第４条の第一項及び第５条の第一項を除いて、提供されたソースコード等について非独占的に使用する事ができる。
第４条 再販売の禁止
１） 甲はいかなる事情にあっても乙の提供する仕様書、ソースコード、テストベンチEDIFネットリスト等を甲から甲以外の第三者に販売してはならない。
２） 但し、甲が乙の提供するIPモジュールを組み込んだ製品を第三者へ販売することを妨げるものではない。
第５条 機密保持
１）甲は乙の提供するIPモジュールの仕様書、ソースコード、テストベンチ、EDIFネットリスト等の乙から甲に提供される情報を第三者に開示することはでき ない。
２） 但し、上記の仕様書等に記載された技術情報のうち乙から甲への販売時点ですでに公知となっている情報、すでに甲が所有していた情報、販売後に第三者によって公知となった情報、甲が第三者から機密保持義務を伴うことなく入手した情報についてはこの限りではない。
第６条 保証
１） 乙は本IPモジュールが特定の目的に完全に適合することを保証するものではない。
２） 甲は本IPモジュールの使用に伴うすべてのリスクを負うものとする。
第７条 知的財産権
１）IPモジュールに関するすべての知的財産権は乙に帰属する。
２）また、乙は提供するIPモジュールに関する工業所有権等の知的所有権を保証するものではない。
第８条 契約の解除
甲又は乙が以下の事項のいずれかに該当する場合には、相手方への文書による通知により本使用許諾契約を解除することができる。
１） 本使用許諾契約の定めに違反したとき。
２） 振り出した手形又は小切手が不渡り処分を受けたとき並びに支払い停止の状態になったとき。
３） 破産の申し立て、商法上の整理開始の申し立て、特別清算開始の申し立て、和議開始の申し立て及び会社更生開始の事実が生じたとき。
４） 第三者より仮差し押さえ、仮処分、強制執行を受ける等、資産状況が極度に悪化したとき。
第９条 契約の期間
本契約の期間は契約日から１年間とする。但し,甲、乙いずれかから契約終了日の１ヶ月前までに書面による申し出が無い限りは、本契約は１年間更新されるものとし、以降同様に甲、乙いずれかから延長された契約期間の終了の１ヶ月前までに書面による申し出がない場合には、１年毎に自動的に更新されるものとする。
第１０条 　協議
本使用許諾契約に明記されていない事項について疑義または問題が生じたときには双方誠意を持って協議し解決をはかるものとする。

以上